2020.12.09UP

「集客」は実店舗の売上を上げるための重要な要素です。しかし新型コロナウイルス感染拡大の収束が見通せない中で、何から取り組むべきかお悩みの経営者の方も多いかもしれません。そこで、数ある集客の方法のうち比較的簡単に始めることができる「MEO対策」についてご紹介したいと思います。

■店舗への架電や経路検索、Webページへの流入等に繋がる施策

「MEO」とはMap Engine Optimizationの略で、「マップエンジン最適化」とも呼ばれます。一言でいうと、検索された際に正しく最新の情報を発信したり、マップ上で上位に表示されやすくなるようにすることです。

近年ではスマートフォンユーザーの増加に伴い「近くのカフェ」「最寄りのイタリアン」といった検索が一般化してきました。目的が明確なため、検索したその日のうちに、来店～購買という割合が高まっています。新型コロナウィルス感染拡大の影響を受け、店舗での感染防止対策や最新の営業時間を確認したいというユーザーも増えています。

こうした検索方法をGoogleでは「ローカル検索」と呼んでいます。「MEO対策」とは、この「ローカル検索」への対策を施すことで指定したワードで検索された際にGoogleマップで上位表示されやすく、Googleのオーガニック検索（広告枠以外の通常検索結果として表示される枠）でも上位に表示されやすくすることです。

「ローカル検索」の結果により、ユーザーにクリックされる確率も変わってくる

現在Googleで検索をすると、検索ワードや現在地に応じて、「Googleリスティング広告」「Googleマップのローカル検索結果（上位3店舗）」「Webページ」の順に表示される仕様になっています。

Googleマップの専用枠は、現在地付近の地図と一緒に３つの店舗名が並び、Googleマップ上の店舗の場所にマークを付けられた状態で表示されます。検索した際にかなり目立つように表示されるため、ユーザーがクリックする可能性が高く、必然的にアクセスや問い合わせが増えます。

つまりMEO対策は、目的に対してモチベーションが高いユーザーへのアプローチを行うことができるので、集客方法としては非常に有効といえます。

■具体的な施策

MEO対策は大きく分けて、以下の３つに分類されます。

①Googleマイビジネス内の店舗情報を正確に、最新に
Google 検索や Google マップなどにローカル ビジネス情報を表示し、管理することができる無料ツールのGoogleマイビジネスで、「店舗の正式名称・住所・電話番号・業種カテゴリ・営業時間・定休日・HPのURL」等の最新の基本情報を正確に登録します。他にも、例えば飲食店なら「デリバリー」「テイクアウト」「テラス席あり」や「Wi-Fi対応」などの属性を追加することもできます。もちろん、お店の内観・外観、メニューの写真を追加することも出来ます。
Googleマイビジネス内に入力されている情報が、ユーザーがローカル検索したワードとマッチすればするほど上位表示に繋がるので、料理のジャンルや料理名、宴会等のシチュエーション名などのキーワードを入れることも有効です。

店舗情報は、住所や電話番号といった基本的なもののほか、写真なども登録できる

②各種メディア（FacebookやTwitter、ブログなど）での店舗情報も正確、最新に
①にも関係してきますが、Googleは「インターネット上での情報量（リンクや記事など）が多いサービス」を「ユーザーに情報提供すべきサービス」と判断するため、Googleマイビジネス以外の各種メディアやブログなど、多媒体を使って店舗に関する情報を正確（最新）に発信していくことがMEO対策になります。

③Googleマイビジネスのレーティング（クチコミ）施策
Googleにはマップ上で表示順位を決める際に「ユーザーからどれだけフィードバック（クチコミ）を得ているか」という判断基準があることから、Googleマイビジネスにクチコミが多く投稿されているほど表示順位があがる可能性が高まります。このため、クチコミには小まめに返信し、クチコミに基づいて店舗運営を改善し、来店したユーザーの満足度を上げることで、更にクチコミの投稿をしてもらうというサイクルを回すことがMEO対策として効果的です。

このように集客方法として非常に有効なMEO対策ですが、多くのお店で十分に対策ができていないのが実情です。スマートフォンユーザーの増加と新型コロナへの対策発信などの重要性も相まって集客には欠かせない方法となっています。消費者の検索方法の変化に応じて柔軟に集客方法を変えていくことで、効率よく店舗への集客に繋げることができるのです。

寄稿　株式会社コネクトム　マーケティング・セールス部部長　照井優也

コネクトム　2014年オプトから独⽴したO2O／OMOマーケティング支援会社。本社・東京都千代⽥区。⼩売業を中⼼とした有店舗事業者のデジタルシフトニーズに応えるストアマーケティングプラットフォームのtoSTORE（トストア）を提供している。

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